インプラント治療の保険適用条件

チタン製の人工歯根を歯の欠損部に埋入して人工歯を取り付ける治療方法を、インプラント治療といいます。審美性の高い素材を選べること、10年残存率が高いところがメリットですが、基本的には保険適用外となるため、高額な費用がかかります。

しかし、もらい事故や病気、生まれつきの形成不全など、特定の条件下では保険が適用されるケースもあるため、あらかじめ確認しておきましょう。

今回は、インプラント治療の保険適用条件について解説します。

インプラントの保険が適用されるには保険治療と認められなければいけない

治療には保険診療と自由診療があり、自由治療には保険が適用されず、全額自費負担となります。

保険診療は定められた条件下で適用される

保険診療とは、国が定めている公的医療保険制度に当てはまる診療であれば、医療費のうち自己負担を3割に軽減できます。しかし、公的医療保険制度で定められている方法や材料を用いた診療でなければ、当然適用されません。

歯の診療の場合、金属製の詰め物や被せ物、神経の除去、プラスチックを用いたレジン充填、ブリッジが該当します。

自由診療は手段を問わないため診療費を全額支払わなければならない

自由診療は、公的医療保険制度に当てはまらない方法や材料を用いた診療方法です。保険が適用されないため、診療費を全額支払わなければなりません。

歯列矯正やセラミックを用いて歯を白く見せるなど、見た目や機能の改善を目的とした診療が該当します。

インプラント治療における保険が適用される条件について

インプラント治療は、原則保険が適用されない治療方法です。歯が欠損したときのち治療方法としては、義歯やブリッジなど、どんなときでも保険が適用される治療方法が基本となります。

しかし、義歯やブリッジといった治療方法では回復が望めない場合は、インプラント治療に対して保険の適用が認められます。

インプラントで保険が適用されるケース

インプラント治療に保険が適用される例として、以下のようなケースが当てはまります。

＊病気や第三者によって起きてしまった事故で顎骨を広く失ってしまった
＊3分の1以上の顎骨が生まれつき欠損している、または形成不全である

加えて、以下の条件を満たしている施設でのみ、保険を適用したインプラント治療が可能です。

＊歯科口腔外科あるいは歯科の病院
＊当直体制の完備
＊医薬品や医療機器といったものの安全を確保するための体制が整っている
＊歯科口腔外科あるいは歯科として5年以上稼働している（または、インプラント治療の経験が2年以上ある医師が常勤で2名以上配置されている）

保険が適用されないケースについて

インプラント治療において、保険が適用されないケースは以下のとおりです。

＊虫歯や歯周病、破損が原因で歯を欠損してしまった場合
＊年齢の関係で骨が吸収されてしまい歯を欠損してしまった場合
＊見た目や機能の改善を目的とする場合

特に、歯の治療として挙げられやすい虫歯や歯周病には保険が適用されないため、注意しなればなりません。

インプラントの治療費を少しでも軽減する方法

特定の条件下でなら保険が適用されるインプラント治療ですが、優れた耐久性を踏まえると、それでも検討したいと思われる方は少なくないでしょう。インプラント治療は特定の条件でなければ保険が適用されませんが、医療費控除や高額療養費制度の利用が可能です。

医療費控除

年間で200万円を上限に控除を受けられる制度です。控除を受ける場合、その年の確定申告を行う期間に必要書類を揃えて税務署に提出する必要があります。

高額療養費制度

家計の負担を日常的に和らげるために、1ヶ月の間に発生した医療費が一定金額を超過した場合、超えてしまった分をもらえる制度です。この一定金額は、年齢や所得金額によって変動します。
インプラント治療を受ける際は保険の範囲や制度も視野に入れましょう

インプラントは寿命が非常に長いため、歯の治療方法において魅力的な手段のひとつだといえるでしょう。
虫歯や歯周病など歯の治療が必要とされるケースでは基本的に保険が適用されませんが、病気や第三者が原因となった事故など、義歯やブリッジの治療が意味をなさない場合は保険が適用されます。
また、受けられる病院にも条件があるため、必ず保険が適用されるかどうか伺ってから治療を検討しましょう。

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